借方・貸方とは？違いや覚え方、仕訳の基本ルールをわかりやすく解説

借方（かりかた）・貸方（かしかた）とは、仕訳で取引を記録する際の左側と右側の区分のことです。仕訳では、1つの取引を借方と貸方に分け、左右の合計金額が一致するように記録します。

借方・貸方という言葉は、「借りる」「貸す」という意味に聞こえるため、初めて簿記を学ぶ方が混乱しやすいポイントです。本記事では、借方と貸方の意味や違い、覚え方、勘定科目の増減ルールをわかりやすく解説します。

貸借対照表・損益計算書での借方・貸方の位置や、具体的な仕訳例、間違えやすいポイントも紹介するので、仕訳の基本を確認する際の参考にしてください。

借方・貸方とは？意味と違いを解説

借方（かりかた）と貸方（かしかた）とは、複式簿記で取引を記録する際に使用する区分のことです。借方は帳簿の左側、貸方は右側を指します。

借方・貸方の言葉は、もともとは金銭の貸し借りを記録する際に使われていた言葉が由来とされています。しかし、現在の簿記では、「借りた」「貸した」という意味はほとんどありません。単に、左側と右側を区別するための記号と考えれば十分です。

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借方・貸方の覚え方

借方・貸方の左右を覚えるには、「かりかた」の「り」と「かしかた」の「し」の文字の向きを利用する方法がおすすめです。

• 借方（かりかた）：「り」の最後の払いが左に向かうため、左側と覚える
• 貸方（かしかた）：「し」の最後の払いが右に向かうため、右側と覚える

このように、ひらがなの形と左右の位置を関連付けることで、借方・貸方を覚えやすくなります。

ただし、この覚え方で判断できるのは、借方と貸方の左右の位置だけです。実際の仕訳では、勘定科目の種類や増減に応じて記入する側を判断する必要があります。

借方・貸方の基本ルール

借方・貸方を正しく使い分けるには、以下の2つの基本ルールを理解することが重要です。

• 勘定科目の分類と増減によって借方・貸方が決まる
• 借方・貸方の合計金額は必ず一致する

それぞれのルールについて、詳しく解説します。

勘定科目の分類と増減によって借方・貸方が決まる

借方・貸方には、5つの要素ごとに、増減を記録する側が決まっています。このルールを理解すると、どの勘定科目をどちらに記入すればよいかを判断できます。

5つの要素ごとの増減ルールは、以下のとおりです。

5つの要素	増加・発生したとき	減少したとき
資産（現金・預金・売掛金・建物など）	借方	貸方
費用（仕入・給料・家賃など）	借方	貸方
負債（買掛金・借入金など）	貸方	借方
純資産（資本金・利益剰余金など）	貸方	借方
収益（売上・受取利息など）	貸方	借方

資産と費用は増加したときに借方、負債・純資産・収益は増加したときに貸方へ記入します。減少した場合は、それぞれ反対側に記入するのが基本です。

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借方・貸方の合計金額は必ず一致する

仕訳では、借方の合計金額と貸方の合計金額が必ず一致するというルールがあります。これを「貸借平均の原理」といい、複式簿記の基本的な仕組みの一つです。

借方と貸方それぞれの合計金額が一致するのは、1つの取引を2つの側面から記録するためです。

例えば、商品を現金で1万円販売した場合、「現金が1万円増えたこと」と「売上が1万円発生したこと」を、それぞれ借方と貸方に記録します。この例では、借方の現金と貸方の売上に、それぞれ10,000円を記入するため、左右の合計金額は一致します。

借方と貸方の合計金額を照合すると、片側だけの記入漏れや、左右で金額が異なる入力ミスを見つける手がかりになります。ただし、取引全体の記帳漏れや勘定科目の選択ミスは、貸借が一致していても発見できません。領収書や請求書、通帳などと照合して確認しましょう。

貸借対照表・損益計算書での借方・貸方の位置

借方・貸方を使って記録した取引は、勘定科目ごとに集計され、貸借対照表や損益計算書に反映されます。貸借対照表は一定時点の財政状態を、損益計算書は一定期間の経営成績を示す決算書です。

これらの決算書を左右に分ける「勘定式」で表した場合、借方・貸方の基本的な配置は以下のとおりです。

決算書	借方（左側）	貸方（右側）
貸借対照表	資産	負債・純資産
損益計算書	費用	収益

例えば、現金や預金は貸借対照表の借方に、借入金や資本金は貸方に表示します。損益計算書では、給料や家賃などの費用を借方に、売上などの収益を貸方に表示します。

勘定式の損益計算書では、収益が費用を上回る場合、差額の当期純利益を借方に表示して左右の合計を一致させます。反対に、費用が収益を上回る場合は、差額の当期純損失を貸方に表示します。

なお、損益計算書には、収益・費用・利益を上から順に示す「報告式」もあります。すべての決算書が左右に分かれているわけではないため、仕訳の借方・貸方と決算書の表示形式を区別して理解しましょう。

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借方・貸方の仕訳方法を3ステップで解説

借方・貸方を使った仕訳は、以下の3つのステップで進めます。

1. 取引内容に応じて勘定科目を決める
2. 勘定科目を借方・貸方に振り分ける
3. 借方・貸方それぞれに金額を記入する

各ステップの具体的な進め方を解説します。

1.取引内容に応じて勘定科目を決める

仕訳を行う際は、まず取引内容を確認し、適切な勘定科目を決めます。

勘定科目とは、取引の内容を分類するための項目のことです。例えば、商品を販売した場合は「売上」、事務用品を購入した場合は「消耗品費」、銀行からお金を借りた場合は「借入金」などを使用します。

また、取引によって何が増え、何が減ったのかを整理することも重要です。例えば、現金で事務用品を購入した場合は、「消耗品費の発生」と「現金の減少」という2つの側面があります。

まずは、取引によって増減・発生した項目を挙げ、対応する勘定科目を選びましょう。

2.勘定科目を借方・貸方に振り分ける

勘定科目を決めたら、それぞれを借方と貸方のどちらに記入するか判断しましょう。

判断する際は、勘定科目が「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」のどれに該当するかを確認し、増減のルールに当てはめます。

例えば、現金は資産に分類されるため、増加した場合は借方、減少した場合は貸方に記入します。一方、売上は収益に分類されるため、発生した場合は貸方に記入しましょう。

借方・貸方は、単にお金が入ってきたか、出ていったかだけで判断するものではありません。勘定科目の種類と増減を確認し、正しい側に振り分けることが重要です。

3.借方・貸方それぞれに金額を記入する

次に、借方・貸方それぞれの金額を記入します。

仕訳では、借方と貸方の合計金額が必ず一致するように記録する必要があります。そのため、取引金額を確認し、記入漏れや金額の誤りがないように注意しましょう。

また、1つの取引で複数の勘定科目を使用する場合も、借方と貸方の合計金額を一致させます。

借方・貸方の仕訳例

実際の取引をもとに、借方・貸方の記入例を確認しましょう。取引の内容から、関係する勘定科目が資産・負債・純資産・収益・費用のどれに当たるかを判断し、増減ルールに従って記入します。

ここでは、代表的な4つの取引を例に解説します。

• 商品を現金で販売した場合
• 商品を掛けで仕入れた場合
• 銀行から資金を借り入れた場合
• 従業員に給料を支払った場合

商品を現金で販売した場合

商品10万円を現金で販売した場合、現金（資産）が増加するため借方に、売上（収益）が発生するため貸方に記入します。

借方	金額	貸方	金額
現金	100,000円	売上	100,000円

商品を掛けで仕入れた場合

商品売買の例では、仕入時に「仕入」、販売時に「売上」を使う三分法を用います。また、借方・貸方の基本を確認するため、消費税の区分は省略しています。

商品6万円を掛け（後払い）で仕入れた場合、仕入（費用）が発生するため借方に、買掛金（負債）が増加するため貸方に記入します。

借方	金額	貸方	金額
仕入	60,000円	買掛金	60,000円

関連記事：【科目解説】売掛金・買掛金とは？ | 月次締めで押さえるべきポイントを徹底解説

銀行から資金を借り入れた場合

銀行から50万円を借り入れ、普通預金に入金された場合、普通預金（資産）が増加するため借方に、借入金（負債）が増加するため貸方に記入します。

借方	金額	貸方	金額
普通預金	500,000円	借入金	500,000円

従業員に給料を支払った場合

ここでは、税金・社会保険料などの控除を省略し、未払計上していない給料200,000円を現金で支払う例を示します。給料（費用）が発生するため借方に、現金（資産）が減少するため貸方に記入します。

借方	金額	貸方	金額
給料	200,000円	現金	200,000円

なお、実際の給与支払いでは、源泉所得税や社会保険料などの預り金が発生するため、仕訳の貸方が複数になるのが一般的です。

借方・貸方で間違えやすいケースと判断のポイント

借方・貸方を判断する際は、金額が増えたか減ったかだけでなく、勘定科目の種類を確認することが重要です。特に、以下のケースは間違えやすいため注意しましょう。

• 売上の発生や借入金の増加は貸方に記入する
• 売掛金と買掛金では記入

それぞれのケースについて、具体例を交えながら判断のポイントを解説します。

売上の発生や借入金の増加は貸方に記入する

取引によって金額が増えた場合でも、必ず借方に記入するわけではありません。 借方・貸方のどちらに記入するかは、勘定科目の種類によって異なります。

例えば、商品を現金10万円で販売した場合の仕訳は、以下のとおりです。

借方	金額	貸方	金額
現金	100,000円	売上	100,000円

現金は「資産」に該当するため、増加した場合は借方に記入し、売上は「収益」に該当するため、増加した場合は貸方に記入します。

また、銀行からお金を借り入れた場合も、借入金は「負債」に該当するため、増加した金額を貸方に記入します。

このように、増加した金額をすべて借方に記入するのではなく、勘定科目の分類と増減のルールに従って判断することが重要です。

売掛金と買掛金では記入する側が異なる

売掛金と買掛金は、どちらも後日代金を決済する取引で使用しますが、増加した場合に記入する側が異なります。

売掛金は、商品やサービスを提供した際に発生する「代金を受け取る権利」であり、資産に該当します。一方、買掛金は、商品などを仕入れた際に発生する「代金を支払う義務」であり、負債に該当する点を覚えておきましょう。

そのため、売掛金が増加した場合は借方、買掛金が増加した場合は貸方に記入します。

勘定科目	分類	増加した場合	減少した場合
売掛金	資産	借方	貸方
買掛金	負債	貸方	借方

売掛金と買掛金を混同しないためには、代金を受け取る側なのか、支払う側なのかを確認することがポイントです。

借方・貸方が複数ある仕訳（複合仕訳）

仕訳は、借方と貸方が1つずつとは限りません。1つの取引に、複数の勘定科目が関係する場合は、借方または貸方が複数になる仕訳（複合仕訳）となります。

例えば、商品10万円を売り上げ、代金のうち6万円を現金で受け取り、残り4万円を掛けとした場合の仕訳は、次のとおりです。

借方	金額	貸方	金額
現金	60,000円	売上	100,000円
売掛金	40,000円

借方が2つ、貸方が1つですが、借方の合計（6万円＋4万円＝10万円）と貸方の合計（10万円）は一致しています。科目の数が増えても、借方と貸方の合計が一致するというルールは変わりません。

借方・貸方に関するよくある質問

借方・貸方に関するよくある質問は、以下のとおりです。

• 借方・貸方の金額が一致しない場合はどうしますか？
• 借方・貸方はどちらがプラスでどちらがマイナスですか？
• 借方・貸方の残高とは何ですか？

それぞれの質問について、わかりやすく回答します。

借方・貸方の金額が一致しない場合はどうしますか？

借方・貸方の合計金額が一致しない場合は、勘定科目や金額の記入漏れ、入力ミスがないか確認しましょう。

複式簿記では、借方と貸方の合計金額は必ず一致します。金額が合わない場合は、取引内容と仕訳を照らし合わせ、誤りがある箇所を特定して修正する必要があります。

借方・貸方はどちらがプラスでどちらがマイナスですか？

借方・貸方には、どちらがプラスでどちらがマイナスという決まりはありません。

勘定科目の種類によって、増減を記録する側が異なります。例えば、資産は借方で増加し、貸方で減少し、負債は貸方で増加し、借方で減少します。

そのため、プラス・マイナスではなく、勘定科目の5要素と増減のルールに基づいて判断することが重要です。

借方・貸方の残高とは何ですか？

借方残高・貸方残高とは、勘定科目ごとに借方と貸方の金額を集計した際の差額のことです。

借方の合計金額が貸方より多い場合は「借方残高」、貸方の合計金額が借方より多い場合は「貸方残高」となります。

一般的に、資産や費用は借方残高、負債・純資産・収益は貸方残高となります。

まとめ｜借方と貸方の増減ルールを理解して正確に仕訳しよう

借方・貸方とは、複式簿記で取引を記録する際に使用する区分のことです。仕訳では、左側を「借方」、右側を「貸方」とし、取引の内容に応じて勘定科目と金額を記入します。

借方・貸方のどちらに記入するかは、資産・負債・純資産・収益・費用の5つの要素と、それぞれの増減によって決まります。また、仕訳では借方と貸方の金額が必ず一致する点も覚えておきましょう。

借方・貸方のルールを理解したうえで、実務では、取引ごとに適切な勘定科目を選ぶことが重要です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　勘定科目の選び方や仕訳に迷う方は、以下の資料もぜひご活用ください。

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