コロナ禍での通信費の変化。業種【医療・福祉】ではどんな変化が！？―業態によってまったく異なっていた！！―

長く続くコロナ禍の影響で、最も影響を受けている業種【医療・福祉】

今最も過酷な医療現場。
その現場を支える、そして重要なライフラインでもある『通信』について、コロナ禍でどのように変化してきたのかを調べてみました。

通信費の変化を見れば、企業活動の変化が見えてきます。

通信費の上昇企業数が全業種で最多。

まずはこちら↓をご覧ください！

コロナ禍において76％もの企業の通信費が上昇した結果となり全業種の中で最多になります。
この表を見ただけでは【教育・学習支援業】と変わらないように見えますが、掘り下げてみると、まったく異なることが分かりました。

通信費の上昇割合はほぼ10％未満に集中！！

上の図を見ていただくと、通信費が上昇した企業の分布としての傾向値は『通信費の上昇率が１５％未満までの企業が多くなっている』と読めますが、その多くは１０％未満に企業数は集中しています。

上昇業種に当てはまるのは固定電話の料金？？

【教育・学習支援業】でも同様の傾向値でしたが、コロナ禍で通信費が上昇した２業種に共通して見られたものが、この『固定電話料金』の上昇です。

『インターネット』の料金も２業種ともに平均を上回っていますが『固定電話』の料金ほどではありません。

『教育』と同様に、コロナ禍でも継続していかなければいけない分野である医療と福祉。

『固定電話』と『インターネット』の料金の上昇から以下のようなことが考えられるのではないでしょうか。

・地域住民からの問合せ（例えばフリーダイヤル）の急増
・オンライン診断等のデジタル技術の導入

業態で傾向値は真逆に！！

業種【医療・福祉】全体で見ると通信費の上昇が顕著でしたが、業態で見ると【保険衛生】は逆に通信費が減少しています。

健康診断施設がこの【保険衛生】に当たりますが、コロナ禍において健康診断の延期などの影響が通信費に表れたのかもしれません。

まとめ

いかがでしたか？

今回は、コロナ禍で通信費が上昇した企業数がもっとも多く、業態ごとにまったく異なる傾向値となった【医療・福祉】についてご紹介しました。

次回も、業種や業態、様々な切り口で通信費の変化についてご紹介していきたいと思います。

本ブログの内容は、以下のレポートを抜粋しています。

▼独自調査レポート
【ヒントはいつも請求書シリーズ】通信費の変動から見た！もっともコロナの影響を受けている業種は〇〇だ！

ダウンロードはこちらから↓
https://media.invoice.ne.jp/dl/analysis/original_investigation5.html